目次
家庭用太陽光発電の価格を知るうえで、まずは太陽光発電がどのような構成や仕組みになっているのかを解説していき、そのうえで構成部品ごとの価格の内訳(見積もり)をご紹介していきます。
家庭用太陽光発電は、屋根に取り付けた「太陽光パネル（太陽電池モジュール）」が、太陽の光を浴びることで発電を行うシステムです。
太陽光発電によって発電した電力は直流電流のため、そのままでは家庭内の電力系統に接続したり、売電したりできません。
この直流電流を交流電流に変換する役割を果たすのがパワーコンディショナーです。
そして、家庭用太陽光発電で発電された電力の発電量や売電量や家庭内で使用した電気使用量などは付属のモニターで視覚的に見ることができます。
太陽光発電の容量が増えるほど高額になっていきます。住宅用太陽光発電システムは、太陽光パネルやパワーコンディショナー、発電量モニターなどによって構成されています。それぞれの価格の内訳は以下の通りです。
太陽光パネル（太陽電池モジュール）の価格は各メーカーのカタログにも掲載されています。しかしながらカタログに掲載されている金額は購入する際の参考にもならないもので大変高い金額が掲載されています。この金額はあくまで定価であり宛てにしてはいけません。
見積書は大抵の場合、大幅な「値引き」によって価格が調整されます。その値引きは部材費の他、工事費や運搬費等を含めたトータルの金額に対して値引きが行われるため、太陽光パネル単体に対する正確な相場を出すのは難しいのです。
パワーコンディショナーの価格は搭載する容量によって大幅に異なります。
パワーコンディショナーはインターネット店舗などで単体販売されているケースも多いため、相場が比較的わかりやすい商品です。
太陽光発電の発電量を視認することができる発電量モニターは10万円程度が定価となっていますが、発電量モニターに関してもタイプは様々あり、さらには太陽光モジュールと同様に大幅な「値引き」によって価格が調整されるため、正確な相場を出すのが難しくなっています。
上記の機器のほかに、ケーブル費用や接続箱（太陽光発電の直流電気を集める機器）で、「約4万円」程度が必要になります。この金額は割引前の価格であるため、見積書で提示される金額はこれより安くなるかもしれません。
一般的な住宅用太陽光発電5kW程度の太陽光発電の工事費は約30万円となっています。この金額も割引の対象となるため、実際にはさらに安い価格が提示されることもあるでしょう。
最後に、家庭用太陽光発電の今後10年間についてお話をしていきます。
家庭用太陽光発電の売電価格は、年々下落し続けています。以下は、2009年～2019年までの売電価格の推移です。
売電価格が下がり続けている理由は、太陽光発電システムの設備費用の価格低下や、太陽光発電が十分に普及しつつあることが挙げられます。
もともと売電価格を決定しているFIT（固定価格買取制度）は、太陽光発電の普及が目的だったため、そろそろその役割を終えようとしているのです。
売電価格の低下を受けて、いま注目が集まっている太陽光発電の使い方に「自家消費」があります。自家消費とは、太陽光発電で創った電気を、自宅の家電などで使用することを指します。
また、太陽光発電単体では電気を貯めておくことはできませんが、蓄電池を導入することで、太陽光発電で創った電気を貯めて、夜間などに使用することができるようになります。これによって、「エネルギーの自給自足」に限りなく近づくことができるようになるのです。
最近、家庭用蓄電池が注目を浴び始めています。その理由は、上記でもお話したように、太陽光発電で創った電気を貯めておくことができるためです。
特に2009年度から売電をはじめた人は、2019年度には売電期間である10年間が終了を迎えました。（卒FIT）。卒FITをむかえる人たちは、あたらしく電力会社と売電契約を結び直し8～11円程度で売電をするか、家庭用蓄電池を導入して自家消費に力を入れるか、という選択肢があります。
ただし、現時点では家庭用蓄電池が高額で、5kWh前後の蓄電池でも「90万円程度」はかかってしまいます。そのため、現在のところ経済効果がほとんど無いことが、普及の妨げにもなっています。
しかしながら、自然災害が猛威を振るう現在、非常用電源として蓄電池が普及してきていることや、補助金が交付されていることもあり蓄電池の需要は増えてきています。蓄電池の需要の増加とともに低価格の蓄電池も開発されることも十分想定されるため、今後の展開に期待しましょう。
太陽光発電は、現在のところ前述したFIT（固定価格買取制度）によって定められた売電価格の影響で、「発電コストが高い電力」になってしまっています。
これは他の再生可能エネルギーにも言えることで、FIT制度は太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーの普及に役立ちましたが、将来的には終了していくことが予想されています。そして、国は再生可能エネルギーの将来的な主力電源化に向けて、できるだけ発電コストを下げていこうとしているのです。
家庭用太陽光発電の売電単価は年々下がってきています。しかしながら設置価格も急激に下がっていることや、災害時の非常用電源、そして電気代高騰に対する対策として新規に太陽光発電を導入する方もますます増えていくでしょう。
国としても2030年にかけて住宅のゼロエネルギー化を推進しており、そこには家庭用太陽光発電は必須とされ、太陽光発電がある生活は他人事とは言えなくなっているのです。
太陽光発電の価格や自宅に最適な機器の選択はインターネットの情報だけでは判断できません。
商品検討の際には必ず地場業者に下見をしてもらい、どの程度の発電量が見込めるのかシミュレーションしてもらい、そして10年20年後の収支計算をしてもらったうえでじっくりと検討してみましょう。
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