「グリッドパリティ」とは？

「グリッドパリティ（Grid Parity）」は、「電気の送電網」を指すグリッドと「同等」という意味のパリティを合わせて作った造語です。
太陽光発電などの再生可能エネルギーで発電した電力のコストが、電力会社から購入する電気代と同等、または同等以下になることを指し、再生可能エネルギー普及のためには大きな目標とされていました。

グリッドパリティになって固定価格買取制度での買取価格が購入する電気料金よりも低くなると、自家発電した電力を買い取ってもらうより、家庭で消費したほうがお得です。電力会社から電気を買うよりも自宅に太陽光発電を導入したほうが安いとなれば、さらに再生可能エネルギーの導入拡大が期待されます。

日本では2012年4月から固定価格買取制度を導入し、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーの導入を支援してきました。しかし、買い取り費用は「賦課金」という形で国民が負担しています。

これまで国が補助金を支給することで導入を支援していましたが、グリッドパリティになれば賦課金が不要になるだけでなく、それらの税金の投入も必要なくなるでしょう。

グリッドパリティの定義と段階

日本のグリッドパリティの定義は、2004年にNEDO（国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構）によって3つの段階が想定されています。NEDOは、太陽光発電を2030年までに主要なエネルギーの1つにするため、さらなる普及を実現するための課題やシナリオの明確化を目的に「2030年に向けた太陽光発電ロードマップ（PV2030）」を策定しました。
その中で段階的なグリッドパリティの対象と内容が定められています。

第1段階 「太陽光発電のコスト23円/kWhを目指す」

この定義は、一般家庭で電力会社から購入する電力単価と太陽光発電のコストが同等になることを指します。この段階になれば、自然に一般家庭へ太陽光発電の導入が進むということです。

第2段階 「太陽光発電のコスト14円/kWhを目指す」

これは、商業施設やオフィスビルなどで使用される高圧電力の単価と同等以下の発電コストです。発電コストが14円/kWh以下になると、小中規模の事業所で太陽光発電を導入したほうが、電力を購入するよりもお得になります。

第3段階 「太陽光発電のコスト7円/kWhを目指す」

太陽光発電の発電コストが、電力会社が発電所で創る発電コスト以下になることを意味します。最終的に2030年の達成を目標としていました。2004年の想定時は、第1段階を2010～2020年に達成することを目指していましたが、すでに2013年に家庭用電力の価格と同等の23円/kWhを達成しています。

NEDOは、太陽光発電の急速な普及に対応するため、さらに期間を拡大し2050年までのロードマップ見直しを行いました。公開された「太陽光発電ロードマップ（PV2030＋）」の中では、2050年までに日本国内だけでなく世界的に社会貢献することを目的とした具体的な目標や取り組みが示されています。

グリッドパリティの計算方法

実際に、家庭向けの太陽光発電がグリッドパリティに達しているかどうかを計算することができます。

グリッドパリティの計算式

• 太陽光発電コスト（円/kWh）＝（kWあたりのシステム価格＋耐用年数中のメンテナンス費用）÷耐用年数÷年間発電量

太陽光発電にかかるコストは、システム価格（設置費用）とメンテナンス費用に大きく分けられます。
システム価格は、太陽光パネル、パワーコンディショナー、その他付属設備の機器価格とシステム設置のための工事費です。メンテナンス費は、定期的なメンテナンスにかかる費用や部品の交換費用が含まれます。

グリッドパリティの計算例

一般的に住宅に設置されている太陽光発電システムの発電コストを計算してみます。
ここではシステム単価37.1万円/kW、メンテナンス費用6.4万円/kW（4年に1回の保守点検とパワーコンディショナー1回分の交換費合計）、耐用年数20年、年間発電量1,044kWhとして計算します。

（37.1万円/kW＋6.4万円/kW）÷20年÷1,044kWh＝約20.83円/kWh

上記の式に当てはめると、太陽光発電コストは20.83円/kWhとなり、第1段階のグリッドパリティ23円/kWhをクリアしていることがわかります。

太陽光発電をローンやリースで導入した場合は、これに金利分が上乗せされるため発電コストは少し高くなりますが、それでも電力会社から電気を購入するよりは太陽光発電で自家消費したほうが安いことに変わりはありません。

太陽光発電は売電から自家消費に

固定価格買取制度の買取価格は、年々下落しています。これまでの太陽光発電は、固定価格買取制度を利用した売電が目的の大半とされていましたが、これからは自家消費が主流となるでしょう。
地方では送電線の容量が不足しており、技術的に売電できないという事態も発生しています。

グリッドパリティが実現することで、そうした場所でも売電条件に依存しない太陽光発電の導入拡大が期待されています。