太陽光発電システムの取り扱いについて

2018年7月の西日本豪雨の際に、JPEA（一般社団法人太陽光発電協会）から「太陽光発電設備が水害によって被害を受けた場合の対処について」という注意喚起がされました。

太陽光発電設備は、一部が破損していても、日射があれば発電をするということ、また水没時に接触することで感電の恐れがあること、などは未だ、認知が低い状況です。パワコンからの漏電により、火災や感電が起こるケースも報告されています。

一般の設置者・事業者は水没・浸水した設備には近づいたり触れないこと、また、専門業者は必要に応じて復旧作業を行う必要があると思いますが、電気用の絶縁手袋などを使用し、感電対策を徹底してする必要があります。

また、これは太陽光発電システム設置有無に限りませんが、電気保安協会は水害時には停電していても漏電遮断器と安全ブレーカーを切るよう注意喚起しています。電気類が濡れた状態のまま、突然通電すると、感電や火災を引き起こす危険性があります。既に浸水の被害にあっている場合には、ブレーカーに触る際にも絶縁性の手袋などを使用することが推奨されています。

あわせて室内で使用するアイロンやドライヤーなども急な通電で火災になる可能性があるので、電源を切ることや、切れた電線や倒れた電柱の危機に触れないようにしましょう。

活用方法について

太陽光発電設備には、自立運転機能が備わっています。停電時、非常用電源の利用が可能です。日射に応じて専用コンセントから電力としてはおよそ1500W（AC100V）程度の電力を使用することができます。
一般的にはテレビ・携帯電話の充電などに使用が可能です。事前に取扱説明書などに目を通し、パワーコンディショナ―に用意されている自立運転用コンセントの位置などを確認しておいた方がよいでしょう。

あわせて、スマートフォンの充電程度であれば およそ10W程度の電力の使用量で済みますが、電気ケトルでお湯を沸かす、などには 1250-1500W が必要になります。災害時に使用する可能性がある電化製品・機器などの定格消費電力を確認しておくことも必要です。

エコキュートの取り扱いについて

注意点

エコキュートが浸水してしまった場合、多くのメーカーが買い替えを推奨しています。製品の内部に水分や泥などの不純物が付着することで漏電や火災を引き起こします。安易に使用せずに、点検や修理を依頼しましょう。

活用方法について

災害時、エネルギーの確保とあわせて、水の確保は重要課題になります。東日本大震災では、被災地で家庭用エコキュートの貯水が生活用水として役立ったという事例も報告されています。

エコキュートは貯湯タンクを有していおり、タンク本体に非常用取水栓がついています。断水などが起こった際には、タンク内の水を非常用のトイレや手洗いなどの生活用水として、また火災時には消火用水として活用することができます。機種によっても異なりますが、エコキュートであれば200-500L程度の水が使用可能です。

実際に使用する際には、熱に強いバケツやポリタンクなどを用意しましょう。突然90度近いお湯が出てくることがありますので、使用の際には注意をしましょう。

蓄電システムの取り扱いについて

注意点

蓄電池は電池そのものや電線が破損することで発熱し、発火を引き起こす原因になります。また、水没もしくは浸水した蓄電池からは有害なガスが発生したり、電解液が漏れてしまうケースもあります。

他のスマエネ関連機器を含む電化製品同様、水害時には触れることは感電の危険があります。たとえ僅かでも浸水してしまった蓄電システムには必要以上に近づくことは避けてください。
一見、水が引いたように見えても、浸水した蓄電池を点検せずにそのまま使用することは、大きな危険を伴います。再度使用を開始する前に、必ず設置を依頼した販売元や工事業者、もしくは購入元のメーカーに連絡をしましょう。

2016年4月　一般社団法人電池工業会より「水害の際の蓄電システムの取扱いに関する注意点」が発表されています。

活用方法について

特定負荷型蓄電池の場合であれば、停電に備えて、あらかじめ使用したい家電製品を設定しておくことで、容量に応じ、一定の電力を使用することが可能です。
全負荷型蓄電池の場合には、容量によって、家の全体をバックアップできるような製品もあります。太陽光発電を設置している場合には、日射により発電した電力を充電し、生活に必要な電源として利用ことも可能です。

電気自動車関連の取り扱いについて

注意点

国土交通省からは、水害時の電気自動車使用の注意点として

「むやみに自分でエンジンをかけない」
「使用時には、事前に 自動車販売店 もしくは 最寄りの整備工場 などに相談する」
「使用するまではバッテリーのマイナス側のターミナルを外しておく」

という３点が出されています。

電気自動車が水没した場合には、一見、問題がないように思えても電気系統の漏電による火災や感電の恐れがあります。また、電気自動車は高電圧バッテリーを搭載しています。やみくもに触れたりせずに、エンジンをかける前に販売店や整備工場へ連絡をしましょう。

ソーラーカーポートとして、駐車場屋根にソーラーパネルを設置し、電気自動車やV2H（Vehicle to Home）と併用しているケースも多くあると思います。ソーラーカーポートについては先述の太陽光発電設備をご参考ください。V2Hについては、水没の可能性がある場合には事前に運転を停止し、ブレーカーを切ります。万が一、水没してしまった場合には、購入した販売元に連絡をしましょう。

活用方法について

電気自動車は蓄電容量にもよりますが、停電が起きても通常コンセントで電化製品の使用が可能です。2016年に発生した熊本地震の際には、電気自動車が蓄えた電力を供給元として使用した事例がありました。移動もできるため、停電の地域で電気を照らすことなどにも活用されました。

日産社のリーフの例であれば、バッテリー容量は30kWhとされます。通常、1kWhは、工事現場などで使用されている屋外で周辺を明るく照らすような1000Wの照明を1時間店頭できるだけの電力量となります。災害時には実用的といえるかもしれません。

家と車をつなぐV2Hシステムがあることによって、電気自動車は蓄電池の代わりとなり、蓄えた電気を家庭に供給し、使用することができます。太陽光発電システムとの組み合わせによって、昼間に発電した電気を電気自動車に溜め、夜間に使用するということも可能です。

最後に

太陽光発電設備を含むスマートエネルギー関連機器は、正しい知識に基づいた取り扱いをしなければ、災害時に、二次被害を引き起こします。一方で製品の特性をあらかじめ理解しておくことで、非常時にも有効に活用することができます。また、製品によっては、災害時にも自然災害補償などのサポートで補償されるケースもあります。

メーカーや製品、システムによっても補償内容は異なります。こちらも、事前に確認をしておくことをお勧めします。
台風などの被害や影響が多く、また災害時の対応などが注目されている中で、太陽光発電や、ZEH関連、スマートエネルギー機器の導入や設置を検討する際、このような災害時の補償制度やサポート体制を製品選定のポイントとして考慮するケースも多くあります。

設置場所の条件や規模により、適している製品やメーカー、また強みになるサポートやアフターサービスは異なります。太陽光発電関連の商材選定についてお悩みであれば、楽エネまでお気軽にご相談ください。