今回は、再生可能エネルギーを含めた日本の発電方法の割合や今後のエネルギー予測について解説します。
現在の日本の一次エネルギー供給状況について見てみましょう。2014年度の一次エネルギーの総供給量は21,056PJです。PJは「ペタジュール」と呼ばれ、熱量や電力量の単位で用いられる「J（ジュール）」と、1兆の1,000倍である単位「P（ペタ）」で示しています。
エネルギー源別の構成比では、石油41.4%、石炭25.5%、天然ガス25.2%と化石燃料で計92.1%を占め、再生可能エネルギー（大規模水力源を除く）4.4%、水力3.4%、原子力0.0%となっています。
東日本大震災発生前の2010年度は総供給量23,200PJ、石油・石炭・天然ガスの化石燃料の合計が81.5%で、原子力が11.1%を賄っていました。
震災後、原子力が減少した分のエネルギー枯渇が懸念され、大半を輸入に依存しなければならない化石燃料を81.5%から92.1%に増加することで補われました。
化石燃料は、1973年度に全体の94.0%を占めていましたが、1991年度83.1%、2010年度81.5%へと割合を減らしていました。
しかし、2013年9月に原子力発電所の稼働が止まったことから、一気に1973年の水準まで増加しています。
環境に優しく、また輸入に依存しなくてもよい再生可能エネルギーは、構成比で1973年度の1.0%から1991年度は2.6%、2010年度4.3%、2014年度4.4%へと、全体としての割合はまだ大きくないものの、着実に拡大しています。
日本はエネルギーの大部分を輸入に依存しています。特に石油は2度のオイルショックの経験から、石油に変わるエネルギーの導入拡大や石油備蓄量の増大など、エネルギーの安定供給を確保する政策を推進してきました。
その結果、石油への依存度は1973年度の75.5%から2010年度は39.8%へと大きく減少しました。震災後の2014年度は増加しましたが、41.4%に抑制できています。
日本は温室効果ガス排出量26%減を目指し、実現に向けて省エネ策を強化しています。
排出量の多い火力発電所の廃止や再生可能エネルギーの比率を増やすことで目標達成を目指すとしていますが、再生可能エネルギーの普及・拡大へ向けた取り組みが、欧州各国と比べて大きく遅れているのです。
今後は、再生可能エネルギーの発電量を増やすための効果的な政策の推進が求められます。
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